パンデミックにより不安症、依存症、自殺念慮が急上昇中

2020年8月13日（ヘルスデイニュース）-　パンデミックはアメリカ人の精神に大きな打撃を与えています。

新しい政府の報告によると、6月下旬に調査した成人の約41％が精神面、または行動面での健康状態に悪影響を及ぼすと報告しています。

データによると、例えば不安障害に苦しむアメリカ人の数は、昨年の同時期と比較して6月下旬までに3倍になりうつ病を患うアメリカ人の数は4倍に急増しました。

6月24日から30日までに米国疾病対策センターが実施した調査に基づく調査結果では、

調査回答者の4分の1が、トラウマおよびストレス要因に関連した障害の症状を報告しました。

CDCのCOVID-19対応チームのラション・レーン氏が率いる研究チームによると、調査の回答者の約10人に1人は、パンデミック中にアルコールや違法薬物の使用を開始または増やしたとも述べています。

自殺念慮も高まっています。

2018年のデータと比較して、「過去30日間に自殺について真剣に考えたと回答した人は約2倍」と報告書は述べています。

「メンタルヘルスの専門家や組織は、パンデミックに関連するメンタルヘルスの問題の増加を予測しており、この研究は、提起された公衆衛生の懸念を支持するための重要なデータとなります。」

と、精神科医のティモシー・サリバン博士は述べました。

彼は他人の世話を担っている特定のアメリカ人に精神的なダメージがあると考えています。

新しい報告書では、「介護者の30％以上が自殺念慮を報告し、必須労働者の21％以上が自殺念慮を報告」していると、ニューヨーク市のスタテンアイランド大学病院で精神医学および行動科学を指揮するサリバン氏は述べました。

この調査は、17歳以上の5,400人以上のアメリカ人の間で行われた機密オンライン調査に基づいていました。

一部の人は、4月と5月に行われた同様の調査にすでに参加しています。

成人で無給で働く介護者、つまり自宅で障害者となっている愛する人の世話をする人々への負担は、特に厄介なようです。

研究によれば、5月から6月末までの間に、そういった介護者の間での薬物乱用および、または自殺念慮の割合が3倍以上に増加したとレーン氏のグループは報告しました。

年配のアメリカ人は、若者に比べてパンデミックによる緊張に対してより回復力があるようです。

この研究では、不安、うつ病、薬物乱用、自殺念慮の割合が18歳から24歳で最も多く、これらの問題の有病率は「年齢とともに次第に減少する」ことがわかりました。

この研究では、黒人とヒスパニック系アメリカ人は、パンデミックに関連するメンタルヘルス問題の発生率が、白人よりも高い傾向があったことも判明しました。

もちろん、失業やその脅威は2020年に生きる何百万人もの人々の深刻な不安の元となっています。

したがって、「経済的サポートを強化して財政的負担を軽減する」ことを目指す取り組みは、メンタルヘルスを高める取り組みの一部となるはずなのです。

サリバン氏は、メンタルヘルスサービスへのアクセスをすでに必要としている人々を支援するために、もっと多くのことをすべきだと述べました。

これには、「伝統的にサービスが行き届いていない地域の人々や、感染の恐れがあるためにケアを求めることに消極的である人々に到達するための、遠隔精神医学サービスに対する規制および保険のサポート」があります。

ソテリ・ポリドーロウ博士は、ニューヨーク州グレンオークスのノースウェルヘルスで薬物依存症へのサービスを指揮しています。

パンデミックによって薬物乱用に陥った人々は、「COVID-19の期間中も支援とサポートが利用できること」を知る必要があると述べました。

「多くの中毒治療プロバイダーは、カウンセリングと医師サービスへの迅速なアクセスを遠隔で行うだけでなく、薬物支援治療選択肢としてブプレノルフィン（抗中毒薬）なども提供しています。」

とポリドーロウ博士は述べています。

この新しい研究は、8月14日のCDC（アメリカ疾病予防管理センター）の機関誌、『Morbidity and Mortality Weekly Report』に掲載されました。

【以下のリンクより引用】

Healthday