世論調査が示す：遠隔医療相談が広がりアメリカ人の間で受け入れられている

オンラインによる新しい世論調査では、多くのアメリカ人が遠隔医療を利用しており特にメンタルヘルスケアでは遠隔医療に目が向けられるようになることを示しています。

アメリカ心理学会 (APA) が 3 月 26 日から 4 月 5 日に実施した調査によると、38% が遠隔医療を利用して医療専門家に相談したことがあり、それは、昨年秋の 31% から増加しました。

調査によると、パンデミックが始まって以来、全体で 82% が遠隔医療を利用しています。

ほとんどの相談はビデオで行われました（69％）。

回答者の 38% が、使用したのは電話のみであると述べています。

「パンデミックの開始時に遠隔医療サービスの提供を提供するための迅速な転換は、ケアを継続的に利用するために不可欠でした。この調査は、今後の遠隔医療の重要な潜在的役割を示しています。」

とAPAの会長であるヴィヴィアン・ペンダー博士は述べています。

「Telepsychiatry （電話による精神医療相談）は、交通手段がない、診療のために仕事を休むことができない、または家族の責任といった障壁に直面している人々を特に助けます。」

と彼女はAPAのニュースリリースで付け加えました。

世論調査では、遠隔医療に対する信頼が高まっていることがわかりました。

回答者は昨年と比べて今年の方が、遠隔医療は対面サービスと同じ質のケアを提供できる（45％対40％）、そして、精神医療サービスには遠隔医療が使用できる（59％対49％）との回答がわずかに高くなりました。

新しい調査では、18 歳から 29 歳の 66% がそうするだろうと答えたのに対し、高齢者は 36% でした。

黒人の回答者、ヒスパニックの回答者は白人の回答者と同様のパーセンテージ (それぞれ 58% から 61%) で、精神医療のために遠隔医療を利用すると答えました。

全体として、回答者の約 43% がパンデミックが終息した後も遠隔医療を利用したいと答え、2020年の31％から増え、34% がクリニックを訪問するよりも遠隔医療を希望すると答えました。

遠隔医療の受け入れ率は 18歳～ 44 歳で最も高く、45% でした。

また、この調査では、回答者の 57% が、個人的な困難や精神的不安に苦しんでいるときにサポートラインやオンラインチャットの使用を検討していると回答し、また、7% はすでにそうしていると回答しています。考慮していないと回答したのは 21％のみでした。

オンラインによる世論調査は、±3.1％のポイント許容誤差があります。

【以下のリンクより引用】

Medical Xpress