間接喫煙は高等教育でも防げない

教育レベルが高い人は多くの環境健康リスクを回避するのを助けることで健康を促進しますが、間接喫煙に関してはこの利点がすべての人種や民族に等しくは及ばないかもしれない、と米国の研究は示唆しています。

全体として、学歴の向上は職場での間接喫煙率の低下と関連していますが、特に黒人とヒスパニック系の人々での保護効果は白人と比較して小さかったと研究者はJournal of Medical Research and Innovation誌で報告しています。

「歴史的に、教育は健康格差の解決策であるという前提がありましたが、見落とされがちな角度ではリソースが異なる場合同様に健康と幸福を促進しないということです。」

と、研究を主導したロサンゼルスのチャールズ・R・ドリュー医学大学のシェルビン・アッサリ博士は述べました。

金融資本、家族のつながりや、コミュニティのリソースも大きな役割を果たしていると彼は言いました。

「社会におけるあなたの立場は、あなたがどれだけ得ることができるのかを形作っています。社会のトップで、あなたが良い教育を受け、多くの人々とのつながりを持っていれば、良い仕事を得ることができます。」

「あなたが社会の底辺にいて、良い教育は受けているが、強力なソーシャルネットワークが不足している場合、教育を受けただけで素晴らしい雇用を得ることはできないでしょう。さらに、労働市場は差別的です。」

その結果、高学歴の黒人とヒスパニック系の人々は質の低い仕事で働く可能性が高く、間接喫煙などの環境要因への暴露が増加すると調査チームは記しています。

この疑問を検証するために、アッサリ博士と同僚は、2015年の国民健康インタビュー調査のデータを分析しました。

参加者の平均年齢は43歳で、平均16年間の教育を受けていました。

全体として、教育の達成度が高いほど、職場での間接喫煙に曝される率や毎日の曝露の可能性が低くなりました。

しかし、高学歴でも白人でない人は依然白人と比較して喫煙へ曝されるリスクが高く、その結果、心臓病、糖尿病、癌、脳卒中などのタバコに関連した症状のリスクが高くなると著者らは結論付けています。

「高学歴の低または中流階級の人々は、依然として予期しない健康上の問題に苦しんでいます。」とアッサリ博士は言います。

「社会の出世階段を登ってきても期待どおりに喫煙から保護されない場合、これは政策立案者にとっては大きな問題です。」

以前の研究では、特定の近隣地域における略奪的なマーケティングとタバコ関連店舗の密度がこの格差の一因であることが示されているとアッサリ博士は述べました。

調味料や店頭広告、小売ディスプレイ、クーポンや割引も、特に低所得層の多い地域での人種的および民族的コミュニティを対象としていると著者は記しています。

これにより、これらのコミュニティでは喫煙率が高くなり、間接喫煙にさらされる可能性が高くなります。

教育、喫煙行動、職場環境、社会人口学的特性の間のこれらの複雑な関係を理解することは、政策立案者がより効果的な喫煙介入を調整するのに役立つ可能性があると、研究に関与しなかったサンフランシスコ大学のコートニー・キーラー博士は述べています。

「この結果は、観察された結果を推進するより、もっと広範な制度に起因する要因について検討することを私たちに促していると思います。」

【以下のウェブサイトより引用】

REUTERS